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事前検討
まずはリフォームしたい内容を整理します。
①耐震補強
②環境改善（省エネ化・バリアフリー化）
③暮らしに合わせた間取り変更（二世帯化、シニアスタイル化、中古住宅購入）
④老朽箇所の修繕
確認申請図書など既存建物の資料があれば、集めておきましょう。
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ご相談＆建物調査
ご相談内容により、必要な調査やヒヤリングを行います。
内容によっては調査費用も補助金制度が利用できますので、ご注意ください。
※耐震診断（診断書付き）については別途費用が発生いたします。 |
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プラン提案
調査結果を踏まえ、リフォームプランと概算見積書をご提示いたします。
予算および既存建物状況により、最適な方法を打合せしていきます。
※ここまでは無料です！ |
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工事請負契約
リフォームプランが確定しましたら、着工に向け工程を確認します。
リフォームローンなどのご相談も受けております！ |
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■耐震診断・耐震改修
現在の耐震基準は「新耐震設計基準」と呼ばれるもので、1981年（昭和56年5月31日施行）に大改正されたものです。
新耐震設計基準による建物は、大きな震災においても被害が少なかったことから、この基準を境に「耐震性」の度合が測られるようになりました。
耐震診断とは建築物が巨大地震に対してどの程度被害を受けにくいかという「耐震性」の度合いを診断することです。
◇ 木造住宅の耐震診断
一般的に、木造住宅の耐震診断方法は、一般財団法人 日本建築防災協会が定めた「木造住宅の耐震診断と補強方法」に沿って診断されます。診断方法には「一般診断法」と「精密診断法」があり、認定資格をもつ耐震診断士によって調査・診断を行います。
診断結果は基礎上部構造の評点で表され、0.7未満・0.7以上〜1.0未満・1.0以上〜1.5未満・1.5以上の４段階で評価されます。
「一般診断法」では目視による診断がメイン（非破壊調査）となるので、調査時間も半日程度です。
※丸山工務店では木造住宅耐震診断士が４名、東京都と世田谷区で認定登録されています。
まずは自分で！
簡単な設問に答えるだけで、誰でも簡易な耐震診断が可能なプログラムがあります。
http://www.kenchiku-bosai.or.jp/seismic/wagayare/taisin_flash.html
ぜひ、試してみてください！（監修：国土交通省住宅局 編集：財団法人 日本建築防災協会）
◇ 木造住宅の耐震改修にかかる費用について（参考）
耐震診断（改修提案を含む場合）
図面あり 100,000円／棟（木造２階建て 30坪程度）
図面なし 150,000円／棟（木造２階建て 30坪程度）
耐震診断ならびに耐震改修工事には市区町村の助成制度が利用できる場合もあります。事前の申請手続きが必要ですので、早めにご相談ください。
改修工事については、一般財団法人 日本建築防災協会による耐震改修費用のリーフレットをご参考ください。
http://www.kenchiku-bosai.or.jp/files/2014/05/hiyou.pdf
■ 省エネ改修
家庭において無理なく省エネとCO2排出量削減をすすめるためには、節電などの行動だけでなく、住宅の断熱性能の向上、省エネ設備・機器の導入などが重要です。住宅の断熱性能の向上や、空調や給湯等の住宅設備エネルギー使用料の削減は、省コストだけでなく、住まいの快適性にも効果が期待できます。さらに、太陽光発電や燃料電池（エネファーム）、HEMSなどの省エネルギーシステムの導入も今や一般的になってきています。
◇ 断熱改修、住宅設備改修
H29年4月建築物省エネ法が施行され、建築物に対する省エネ化はより一層必要な課題となってきています。
省エネ基準は現在までに数回改訂され、現行の基準では断熱等の外皮性能と設備等のエネルギー消費量にそれぞれ基準が設けられています。断熱改修には、屋根や外壁といった大規模の改修から、開口部のガラス交換やインナーサッシの追加といった簡易な改修も含まれます。
設備等の省エネ化は、太陽光発電システム等の省エネルギーシステムの導入から、エアコンや給湯機・ＬＥＤ照明への取替も、含まれます。改修内容については、予算等に見合ったものを上手に選択することが重要です。
省エネ改修工事には市区町村の助成制度が利用できる場合もあります。事前の申請手続きが必要ですので、早めにご相談ください。
平成27年7月に公布された「建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律（平成27年法律第53号）」
【建築物省エネ法】のページです。 |
